
情報通信業で物品管理システムを導入することで、棚卸や貸出・返却などの業務を効率化できます。今回は、情報通信業におすすめの物品管理システムとして、TAGMATCH(タグマッチ)、Convi.BASE(コンビベース)、備品管理クラウドの3つの特徴について解説します。システム導入を検討している人はぜひ参考にしてください。
TAGMATCH(タグマッチ)

引用元:https://tagmatch.avnz.co.jp/
会社名 | 株式会社 アヴァンザ |
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住所 | 東京都渋谷区渋谷3-10-13 TOKYU REIT渋谷Rビル6F |
電話番号 | 03-5766-0611 |
TAGMATCHの主な機能
TAGMATCHはICタグを対象物に貼り付けることで、持ち出しや返却をまとめて管理できるツールです。ICタグはRFID対応であるため、バーコードのようにひとつひとつ読み取る必要がなく、まとめての読み取りが可能である点が魅力です。また、読み込みの際は個人用のIDカードを利用して認証して持ち出し・返却を登録します。TAGMATCHを導入すれば、対象物がいつ・だれに持ち出しまたは返却されたかをリアルタイムで一元管理することが可能です。
スタンドアロン型とクライアントサーバ型から選択できる
TAGMATCHの特徴として、企業のニーズに合わせてスタンドアロン型とクライアントサーバ型の種類から選択できる点が挙げられます。スタンドアロン型は特定のパソコンにインストールしてタグマッチを利用する方法であり、管理したい対象物がひとつの部屋やフロアにすべてまとめて配置されている場合におすすめです。また、クライアントサーバ型は特定のパソコンを大元のサーバーとし、そのほかの複数のパソコンをクライアント端末として利用する方法です。管理した対象物が複数拠点にまたがって配置されている場合や、データを一元管理したい場合に向いています。
Convi.BASE(コンビベース)

引用元:https://convibase.jp/
会社名 | 株式会社コンビベース |
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住所 | 東京都中央区日本橋茅場町3-11-10 PMO日本橋茅場町ビル8F |
電話番号 | 03-5643-6743 |
多くのシステム管理者から選ばれている理由
Convi.BASEは多くのシステム管理者から支持を得ているツールです。Convi.BASEが選ばれる理由のひとつは、台帳機能が非常に柔軟である点です。管理項目は管理者側で自由に設定可能であるため、従来までの台帳をそのまま再現することで運用方法を維持したままで管理をシステム化できます。また、棚卸・貸出・入出庫などの物品管理に求められる多様な業務に対応しているうえ、自社のニーズに合わせて必要な機能のみを選択できることからコストを抑えられるのもうれしいポイントです。通信や製造、サービスなどをメインとしながらさまざまな業種で導入されており、安心して導入できるのも魅力のひとつです。
Convi.BASEで業務効率化が叶うワケ
Convi.BASEを導入すれば、棚卸や貸出・返却の効率化が叶います。棚卸では準備・現物チェック・集計の3つの業務を行いますが、Convi.BASEを導入すると面倒な工程を省いて工数を削減できます。準備はシステム上で対象物を選択するのみであり、現物チェックはICタグを利用した読み取りで完了です。また、集計はボタンひとつで結果を反映できます。また、貸出・返却もICタグやバーコードを利用してかんたんに管理することが可能です。
備品管理クラウド

引用元:https://www.astrolab.co.jp/bihinkanri/
会社名 | アストロラボ株式会社 |
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住所 | 東京都港区南青山1-26-1 寿光ビル 6階 |
さまざまな便利機能を一挙搭載
備品管理クラウドには、情報通信業者の物品管理を楽にするさまざまな機能が搭載されています。機能の一例として挙げられるのは、台帳管理や書類管理、バーコード登録、メール通知、貸出・返却機能などです。貸出や返却はQRコードを利用して申請可能です。また、QRコードを利用した棚卸機能や固定資産ソフトとの連携、リマインド通知などの機能も利用できます。そのほかにも多様な機能が搭載されているため、それぞれの企業のニーズをしっかりと満たせるでしょう。
導入時のサポートも充実している
備品管理クラウドはシステム導入時のサポート体制が充実しているのも魅力です。備品管理クラウドを利用するにあたってそれぞれの企業に最適な管理ルールを策定してもらえるのはもちろん、専任スタッフの訪問による備品登録代行、従来までの管理データの移行作業の代行も依頼できるため、スムーズにシステム利用を開始できるでしょう。さらに、新規商品を購入した場合のラベル準備や登録などの作業をアウトソーシングすることも可能です。管理できる物品は多岐にわたり、パソコンやタブレットなどのデバイスのほか、カメラ、書籍、社用車、ユニフォーム、ベッド、販促物なども対象です。